日商簿記2級 - Nissho Boki Level 2 直接原価計算とCVP分析 Questions and Answers — Questions and Answers
Question 1: 次の資料に基づき、直接原価計算における損益分岐点売上高を計算した場合、最も適切な金額はどれか。 【資料】 ・販売単価：@¥1,000 ・単位あたり変動製造原価：@¥400 ・単位あたり変動販売費：@¥200 ・固定製造原価総額：¥500,000 ・固定販売費及び一般管理費総額：¥300,000
- 1,600,000円
- 2,000,000円 (Correct answer)
- 1,333,333円
- 800,000円
Correct answer: 2,000,000円
損益分岐点売上高は、固定費総額 ÷ 貢献利益率で計算します。まず、貢献利益率を求めます。単位あたり貢献利益は、販売単価 ¥1,000 - (変動製造原価 ¥400 + 変動販売費 ¥200) = ¥400です。貢献利益率は、単位あたり貢献利益 ¥400 ÷ 販売単価 ¥1,000 = 40%となります。固定費総額は、固定製造原価 ¥500,000 + 固定販管費 ¥300,000 = ¥800,000です。したがって、損益分岐点売上高は ¥800,000 ÷ 40% = ¥2,000,000となります。
Question 2: 直接原価計算によって作成される損益計算書に関する記述として、最も適切なものは次のうちどれか。
- 売上高から変動費を差し引いて貢献利益を計算する。 (Correct answer)
- 売上高から売上原価を差し引いて売上総利益を計算する。
- 製造間接費に含まれる固定費は、期末に在庫がある場合、その一部が資産として繰り越される。
- 生産量と販売量が異なっていても、全部原価計算による営業利益と常に一致する。
Correct answer: 売上高から変動費を差し引いて貢献利益を計算する。
直接原価計算では、費用を変動費と固定費に分類し、売上高から変動費（変動売上原価と変動販売費及び一般管理費）を差し引くことで、利益への貢献度を示す「貢献利益」を算出します。選択肢BとCは全部原価計算の特徴です。選択肢Dは、期首と期末の在庫量が異なる場合、固定製造原価の扱いが異なるため、両者の営業利益は一致しません。
Question 3: ある企業は製品Aを製造・販売している。次の資料に基づき、800,000円の目標営業利益を達成するために必要な販売数量を計算した場合、最も適切なものはどれか。 【資料】 ・販売価格：@¥2,500 ・単位あたり変動費：@¥1,500 ・固定費総額：¥1,200,000
- 1,200個
- 800個
- 2,000個 (Correct answer)
- 3,200個
Correct answer: 2,000個
目標利益を達成するための販売数量は、（固定費総額＋目標営業利益）÷ 単位あたり貢献利益 という算式で計算できます。まず、1単位あたりの貢献利益は、販売価格 ¥2,500 - 変動費 ¥1,500 = ¥1,000です。この数値を算式に当てはめると、（¥1,200,000 + ¥800,000）÷ ¥1,000 = 2,000個となります。
Question 4: 全部原価計算と直接原価計算を比較した場合の営業利益に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- 生産量＝販売量の場合、直接原価計算の営業利益の方が大きくなる。
- 生産量＜販売量の場合、直接原価計算の営業利益の方が大きくなる。 (Correct answer)
- 生産量＞販売量の場合、直接原価計算の営業利益の方が大きくなる。
- 両者の営業利益に差異が生じるのは、変動製造原価の扱いの違いによるためである。
Correct answer: 生産量＜販売量の場合、直接原価計算の営業利益の方が大きくなる。
両計算方法の利益差異は、固定製造原価の扱いの違いによって生じます。生産量＜販売量（期末在庫が期首在庫より減少）の場合、全部原価計算では期首在庫に含まれていた過去の固定製造原価が当期の費用として計上されるため、費用が大きくなります。一方、直接原価計算では当期に発生した固定製造原価のみが費用となるため、結果として直接原価計算の営業利益の方が大きくなります。逆に生産量＞販売量の場合は、全部原価計算の営業利益が大きくなります。
Question 5: CVP分析（損益分岐点分析）を行う上での基本的な前提条件に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
- 原価は、操業度の増減に比例して変動する変動費と、操業度にかかわらず一定の固定費に分類できる。
- 複数の製品を販売している場合、製品ごとの売上構成比率（セールス・ミックス）は常に変動する。 (Correct answer)
- 販売単価、単位あたり変動費、固定費総額は、分析対象の範囲内において一定である。
- 生産量と販売量は等しく、期首と期末の在庫に変動はない。
Correct answer: 複数の製品を販売している場合、製品ごとの売上構成比率（セールス・ミックス）は常に変動する。
CVP分析の基本的な前提条件の一つとして、複数の製品を扱っている場合には、その売上構成比率（セールス・ミックス）は一定であると仮定されます。セールス・ミックスが変動すると、会社全体の貢献利益率も変動してしまい、分析が複雑になるためです。したがって、「セールス・ミックスは常に変動する」という記述は前提条件として不適切です。他の選択肢はCVP分析の基本的な前提条件です。
Question 6: 次の資料に基づき、安全余裕率を計算した場合、最も適切なものはどれか。 【資料】 ・当期の実際売上高：¥25,000,000 ・貢献利益率：40% ・固定費総額：¥8,000,000
- 25%
- 80%
- 32%
- 20% (Correct answer)
Correct answer: 20%
安全余裕率は、（実際売上高－損益分岐点売上高）÷ 実際売上高 で計算します。まず、損益分岐点売上高を求めます。損益分岐点売上高 = 固定費総額 ÷ 貢献利益率 = ¥8,000,000 ÷ 40% = ¥20,000,000です。次に、この数値を安全余裕率の算式に当てはめます。（¥25,000,000 - ¥20,000,000）÷ ¥25,000,000 = ¥5,000,000 ÷ ¥25,000,000 = 0.2 となり、パーセントで表すと20%となります。
日商簿記2級 - Nissho Boki Level 2 直接原価計算とCVP分析 Questions and Answers
次の資料に基づき、直接原価計算における損益分岐点売上高を計算した場合、最も適切な金額はどれか。
【資料】
・販売単価：@¥1,000
・単位あたり変動製造原価：@¥400
・単位あたり変動販売費：@¥200
・固定製造原価総額：¥500,000
・固定販売費及び一般管理費総額：¥300,000